オレアビータ
届出番号 H1099
商品名 オレアビータ
届出者名 株式会社ニュートリション・アクト
届出日 2023/01/27
変更日
撤回日
販売中 販売休止中
食品の区分 加工食品(サプリメント形状)
機能性関与成分名 オレアノール酸、オレウロペイン
表示しようとする機能性 本品にはオレアノール酸およびオレウロペインが含まれます。オレアノール酸およびオレウロペインは、身体活動時での脂肪の消費を助けることで、肥満気味の方の体脂肪の低減に役立つことが報告されています。
当該製品が想定する主な対象者 内臓脂肪が多めの成人健常者
一日当たりの摂取目安量 1粒
一日当たりの摂取目安量当たりの機能性関与成分の含有量 機能性関与成分名:オレアノール酸、オレウロペイン
含有量:オレアノール酸: 2.5 mg、オレウロペイン: 2.5 mg
保存の方法 高温多湿及び直射日光を避け、なるべく冷暗所に保存してください。
摂取の方法 一日1粒を目安に、水又はぬるま湯と共にお召し上がりください。
摂取をする上での注意事項 ●本品は、多量摂取により疾病が治癒したり、より健康が増進するものではありません。●原材料をご参照の上、食物アレルギーのある方はお召し上がりにならないでください。●糖尿病治療薬や高血圧治療薬、免疫抑制剤などの医薬品を服用している場合は医師や薬剤師に相談してください。●本品は原材料の性質上、外観などに多少の変化が生じる場合がありますが、品質に問題ありません。●開封後はしっかりとキャップを閉めてください。
調理又は保存の方法に関し特に注意を必要とするものにあっては当該注意事項
消費者庁URL https://www.fld.caa.go.jp/caaks/cssc02/?recordSeq=42103260740105

安全性に関する基本情報

安全性の評価方法

■喫食実績の評価により、十分な安全性を確認している。

当該製品の安全性に関する届出者の評価

(ア) 食経験による評価
これまでに、機能性関与成分であるオレアノール酸およびオレウロペインを同程度含有する、当該製品「オレアビータ」の類似する食品は2017年より国内において13,000箱以上(1箱1か月分、90粒)の販売実績がありますが、販売開始以降、重篤な有害事象は1件も報告されていません。

(イ) 医薬品との相互作用に関する評価
オリーブ葉やオリーブ葉抽出物には、血糖やインスリンの低下作用、血圧の降圧作用が確認されており、理論上、糖尿病治療薬との併用や降圧薬との併用は低血糖のリスクおよび血圧が過度に低下するおそれがあると報告されています。また、オレアノール酸は免疫抑制剤との相互作用が報告されております。糖尿病治療薬や高血圧治療薬、免疫抑制剤などの医薬品を服用している場合は医師や薬剤師に相談するよう、パッケージに記載し、注意喚起しました。

機能性に関する基本情報

機能性の評価方法

■最終製品ではなく、機能性関与成分に関する研究レビューで、機能性を評価している。

当該製品の機能性に関する届出者の評価

(ア)標題
オレアノール酸およびオレウロペイン摂取による体脂肪を低減させる作用の機能性に関する定性的システマティックレビュー

(イ)目的
成人健常者を対象として、オレアノール酸およびオレウロペインの継続摂取による体脂肪の低減を、プラセボの継続摂取と比較検証することを目的としました。

(ウ)背景
オレアノール酸およびオレウロペインは脂肪燃焼向上効果を有することが知られていますが、体脂肪の減少に関する有効性は明らかではなかったため、ランダム化比較試験によって示された研究に限定して、システマティックレビューを実施しました。

(エ)レビューを対象とした研究の特性
複数の研究論文データベースを用いて、成人健常者がオレアノール酸およびオレウロペインを継続摂取することにより、対照群と比較して、体脂肪を減少させる効果があるかを検証した、ランダム化比較試験によって示された研究に限定して実施しました。

(オ)主な結果
評価した1編の論文では、BMI (Body Mass Index) が24 kg/m2以上30 kg/m2未満であり、30歳以上50歳未満の健常な男性、かつ内臓脂肪面積80 cm2以上の者16名を対象としていました。介入後、プラセボを摂取した対照群と比較して、オレアノール酸およびオレウロペインを摂取した群では、摂取前に対する4週間後の体脂肪率の変化量が有意に低値を示すことが確認されました。

(カ)科学的根拠の質
本システマティックレビューにより、オレアノール酸およびオレウロペインを含む食品の継続摂取は、成人健常男性の体脂肪を減少させる作用が認められました。しかし、評価対象の文献が1編のみであったため、メタアナリシスを実施できず、今後、質の高い大規模なランダム化比較試験によって示された研究の蓄積が望まれますが、今後の研究報告次第では、システマティックレビュー結果が変わる可能性があるため、継続し調査が必要です。