FRUIT ENERGY(フルーツエナジー) 腸活 食物繊維 ぶどう&(アンド)マスカットゼリー
届出番号 J857
商品名 FRUIT ENERGY(フルーツエナジー) 腸活 食物繊維 ぶどう&(アンド)マスカットゼリー
届出者名 株式会社たらみ
届出日 2024/12/04
変更日
撤回日
販売中 販売休止中
食品の区分 加工食品(その他)
機能性関与成分名 難消化性デキストリン(食物繊維として)
表示しようとする機能性 本品には難消化性デキストリン(食物繊維として)が含まれます。難消化性デキストリン(食物繊維として)は、ビフィズス菌を増加させて腸内環境を整えることにより、おなかの調子を整える機能があることが報告されています。
当該製品が想定する主な対象者 おなかの調子が気になる方
一日当たりの摂取目安量 1日1回、1袋を目安にお召し上がりください。
一日当たりの摂取目安量当たりの機能性関与成分の含有量 機能性関与成分名:難消化性デキストリン(食物繊維として)
含有量:5g
保存の方法 直射日光、高温、冷凍をさけて保存してください。
摂取の方法 一日当たりの摂取目安量と共に表示
摂取をする上での注意事項 摂り過ぎあるいは体質・体調によりおなかがゆるくなることがあります。
多量摂取により疾病が治癒したり、より健康が増進するものではありません。
調理又は保存の方法に関し特に注意を必要とするものにあっては当該注意事項
消費者庁URL https://www.fld.caa.go.jp/caaks/cssc02/?recordSeq=42408201530102

安全性に関する基本情報

安全性の評価方法

■既存情報による食経験の評価により、十分な安全性を確認している。

当該製品の安全性に関する届出者の評価

・難消化性デキストリンは1989年に発売し、国内外において年間数万トン販売されている。これまでに様々な加工食品に配合されて広く食されており、十分な食経験があると考えられる。
・特定保健用食品の関与成分として使用されており、2023年10月で372品目が許可取得し、トクホ全体の約35%に相当する。許可品目の食品形態は清涼飲料水、即席みそ汁(スープ)、米菓、ソーセージ、粉末、ゼリー、かまぼこ、発酵乳、パン、米飯、豆腐など多様な食品形態がある。1)
また、規格基準型トクホの成分として認められており、その一日摂取目安量は3~8gである。特定保健用食品の許可を取得するためには、過剰摂取試験(一日摂取目安量の3倍量を継続摂取)が必要であり、数多くの試験において安全性に問題がないことが確認されている。
*上記はすべて松谷化学工業㈱製の難消化性デキストリンに関する情報であり、本品の機能性関与成分と同一であることから、上記情報で評価が可能であると判断した。
(データベース名)
1)消費者庁HP 特定保健用食品許可一覧

機能性に関する基本情報

機能性の評価方法

■最終製品ではなく、機能性関与成分に関する研究レビューで、機能性を評価している。

当該製品の機能性に関する届出者の評価

(ア) 標題
難消化性デキストリンを用いた健常成人に対する整腸作用(便通改善作用)に関するシステマティックレビュー(メタアナリシス)
(イ) 目的
健常成人あるいは便秘傾向の成人に対して難消化性デキストリンを摂取することにより、整腸作用(便通改善作用)が見られるかを確認した。
(ウ) 背景
難消化性デキストリンは、便通および便性改善作用を持つことが報告されている。便通改善作用に関しては、難消化性デキストリンが消化酵素による加水分解をほとんど受けず、その大部分が大腸に到達することにより、糞便容量を増大するためと推定されている。そこで今回、水溶性食物繊維である難消化性デキストリンの整腸作用(便通改善作用)に関するシステマティックレビュー(メタアナリシス)を実施した。
(エ) レビュー対象とした研究の特性
健常成人あるいは便秘傾向の成人を対象に難消化性デキストリンを用いて整腸作用について調査したランダム化比較試験(RCT)を収集したところ、26報のRCT論文が抽出された。
(オ) 主な結果
統計解析の結果、「排便回数」「排便量」において、対照群と比較して難消化性デキストリン摂取群は有意な便通改善作用が認められた。難消化性デキストリン摂取量の中央値は5 gであった。
(カ) 科学的根拠の質
バイアスリスクは、単盲検や脱落例があるために「疑い」の評価となったが、非直接性はなかった。研究の総例数は十分であり不精確性はないと判断した。非一貫性はないと判断した。公表バイアスの存在は否定されなかったが、その影響は小さいと判断した。以上のことから、エビデンスの強さはA(強い)と判断された。ただし今後の研究によっては、システマティックレビューの結果が変わる可能性があるため、継続した調査が必要である。また食事療法や運動療法、その他生活習慣などとの交絡因子の影響について、継続した研究が必要と考えられる。